日常的に医療行為が必要でも安心できる「介護老人保健施設」

老人ホームで働くなら

特集記事

  • 手厚い介護の「特別養護老人ホーム」手厚い介護の「特別養護老人ホーム」特別養護老人ホームは公的な施設で、原則65歳以上の人で要介護認定が3以上の人しか入居できません。そのため、常に介護を必要とする人が入居待ちをしている状態で、簡単には入居できません。施設内の介護体制は充実しているのも入居待ちが多い理由です。
  • 日常生活をサポートする「介護福祉士」日常生活をサポートする「介護福祉士」介護福祉士は介護の勉強をして経験を積んだ人が取得できる資格で、その仕事の範囲は利用者の日常の介護から介護記録作成、後輩の指導、利用者の家族との情報交換など多岐にわたります。介護のさまざまなことを扱いますので、職場の中心となっている人が多いです。
  • 面接で見分ける面接で見分ける老人ホーム等の施設で長く働こうと考えた場合、その施設が自分に合っているかどうか見極めることが重要です。その手段としては、求人に応募したあと、施設に赴いて面接をするときに、できる限り、観察することです。施設の建物、入居者、職員、上司となる面接者の様子などをよく見ましょう。

在宅復帰をサポートする介護老人保健施設

充実した医療サービスが魅力の「介護老人保健施設」

介護老人保健施設とは

充実した医療サービスが魅力の「介護老人保健施設」 「老健」と略されることもある介護老人保健施設は、公的な介護施設の一つです。病気などにより自宅での生活が困難になった高齢者の在宅復帰をサポートしています。看護や介護、リハビリなど手厚いサービスを受けることができ、病院と自宅の中間のような施設です。医師や看護師はもちろん、理学療法士、作業療法士も常駐しています。在宅復帰を目指しているため、入居期間は原則3ヶ月です。入居者の状況により期間を延長することはできますが、終身利用は認められていません。そのため、入居した際に退居後の事も考えておくことが大切です。

入居・退居条件

介護老人保健施設は、基本的に65歳以上で要介護1以上の方が入居することができます。また64歳以下でも、40歳以上で老化を起因とした疾病(関節リウマチ、筋萎縮性側索硬化症など)により要介護となっている方は入居可能です。ただしこの2つのうちどちらかを満たしていれば絶対に入居できるというわけではなく、その他にも施設ごとに細かい入居条件が決められているため、詳しくは施設に問い合わせてみる必要があるでしょう。前述したとおり介護老人保健施設は原則3ヶ月と決められているため、3ヶ月ごとに入居・退所判定を行っています。それで在宅復帰が可能だと判定されると晴れて自宅での生活に戻ることになりますが、反対にまだ難しいと判定されると入居期間の延長が可能です。また退居条件は回復だけでなく、介護保険の更新により要介護度が要支援や自立担った場合、病状の悪化などによりリハビリが続けられなくなった場合も退居となります。

メリット・デメリット

介護老人保健施設は公的な介護施設なため、民間の施設に比べて入居費用が安いというメリットがあります。入居に際する一時金はなく、住居費や食費などの月額費用は施設によって異なりますがおよそ15万円程度が一般的なようです。所得によっては負担限度額認定制度により住居費と食費の負担軽減が可能なため、お金に不安がある方も利用しやすいでしょう。また介護老人保健施設は医療やリハビリ関連のサービスが充実していることもメリットの1つです。施設の多くは24時間体制で看護師が働いており、医療機関との連携も取れています。月額費用に医療費が含まれているため、ある程度の医療行為であれば別途支払う心配もありません。日常的に医療行為を必要する方も安心して過ごせるでしょう。しかしこのように医療サービスが充実している分、同じ公的な介護施設である特別養護老人ホームよりも月額費用が高い場合が多いというデメリットがあります。また終身利用ではなく在宅復帰を目指しているため、施設での生活を明るくするレクリエーションや生活援助サービスが他の施設に比べると豊富ではないようです。これらのメリット・デメリットを踏まえると、介護老人保健施設は現在は医療行為を必要としていてもゆくゆくは自宅でもう一度暮らしたいと思っている方に合う施設だといえるでしょう。

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